アイアンマン

web業界界隈勤務の27歳サラリーマンです。日常の発見をまとめてます。

投資的な思考で待つということ

今回、まとめることは、

待つということの重要性です。

 

待つというと、時間を無駄にした。チャンスを逃した。というネガティブな印象を持たれる方が大多数かと思います。

 

しかし、人間というのは本質的に待つことがてきず常に動いていないと落ち着かない生き物です。

 

その逆をつくことが市場で負けない戦い方であり、他者より頭を抜きにでて資産を増やす戦略でもあります。

待つというのは逆張りの投資戦術です。

 

そして待つと正反対の投資戦術がレバレッジと短期の投機です。

 

具体的にとるべきアクションは下記にて説明します。


・投資ゲームにおける忍耐(集中力)は長所であり資産です。

手元に十分な現金を用意しておいて、偉大な企業の株価が下落して適正な水準になるまで、集中力を切らさずに待ちづけること。

 

・投資家にとって待つことは大きな助けになります。

投資先を見つけるために待つこと。待たなければならないときがあるのです。

それは、長期にわたり競争優位に立つことができる優れた会社の株式を、適正な価格で手に入れてられるタイミングが訪れるまで待つのです。

ひとたびある銘柄を購入したら、持ち前の成長性を発揮して収益を伸ばし、株価を押し上げるまで待たなければならないのです。

 

投資家として最も有名はバフェットも、自分たちは永遠に持ち続けるつもりで株を買うと言っています。

 

そして、バフェットは投資スタイルを真似られてしまうことを心配したりはしていません。

なぜならいかなる、機関投資家個人投資家も長期にわたって規律を守り忍耐強くマーケットと対峙することができないからです。

 

個人の資産がないうちに、レバレッジ、短期投資で市場と勝負をするのは、機関投資家やより資産を持っている者たちの土俵で少ない資産でリスクを背負って勝負を挑むことと同じです。

しかしファンドにも彼らの弱点があります。

特に機関投資家や銀行は3ヶ月クォーターごとに運用実績を残さなければなりません。

※手数料を儲けるためです。

なので彼らは、時にとても愚かな投資を行い、市場に歪みを生じさせます。

その歪みを活用し永続的な競争優位性の会社が適正な金額になった際に我々は投資をするのです。


ちなみに、バフェットは、60年代後半から5年間。90年代後半からにインターネット・バブルが沸き立ったとき、市場で新たな銘柄を探すのを諦めました。

2003年になって魅力的な銘柄を見出しました。

 

現実を認識し引き際はわきまえること。

適正なルール(価格)になるまでゲームには戻らないことが重要です。

近視的に判断し、肝腎な時にパニックに陥る。

長期的なゲームをプレイして自らが求めているものを的確に知ることです。

そして、株価の過小評価こそがチャンスです。

長期的にみれば大きな成長を期待できるのにあまり価値を認めず株価が低い水準にある時に夢中で買うのです。

 

株価が暴落するタイミングは8〜10年おきに起きます。

このタイミングで偉大な企業をフェアな価格で買うのです。

・62年ケネディーショック

・73.74年株価暴落

・78.80 年FRB政策金利引き上げ

・87年10月ブラックマンデー

・90年銀行業績悪化

・90年後半インターネットバブル

・2001バブル崩壊

・9.11テロ

・2007年09 サブプライムローン

 

忍耐強くその日が来るのを、待たなければなりません。

待つことにはお金はかからないのです。

人間の本質的にいろいろすることがあった方が楽なのです。

だからこそ人間は愚かなことをしてしまう。

待つは人間の本質に反しています。

 

大半の銘柄が本源的な企業価値よりも高く値付けされています。

 

他人が売っている時に買う逆張り投資

待つというのはみなが急いでいるときに急がない逆張りのアプローチ。

近眼、短期、性急はどんな勝負においても負ける理由になります。

 

金融論というのは前提市場は効率みなが平均的な結果に甘じなければならないという御伽話の学門です。

長期的見地からみた非効率な動きを見せる瞬間から利益を引き出す⇔一見すると効率的に行動している市場参加者


そして、8割の投資家がパニックに落ちたとき、現金の安全性を求めて逃げ出します。

偉大な企業が売りに出されるのです。

 

チャンスを仕留めるために、

しかるべきタイミングがこなければ

研究は怠らず、動向を探り

長期保有するにふさわしい銘柄が

適正な価格水準まで下がるのを待つのです。

 

f:id:a3125126:20200104002935g:image

日興アセットマネジメント社資料引用